医療保険、入る?入らない?損をしない保険選びのポイントは?

皆さんも一度くらいは、保険の勧誘を受けたことがあるのではないでしょうか。

終わらない論争のひとつに「医療保険には入るべきか、入らないべきか」があります。

入るべき派が「人生何があるかわからないから、もしもに備えて安心を買う」と主張するのに対し、

入らない派は「保険は結局、損をする仕組みになっている」と主張します。

さて、医療保険には入ったほうがいいのか、それとも入らないほうがいいのか、検証してみましょう。

保険に入る・入らないの判断基準

医療保険は、あくまでも「商品」。ですから、基本的には損をする仕組みになっています。

でも、万が一のときの安心のために入るという考え方もあります。

いま、よく言われてるのが「保険に入るなら、その分、万が一に備えて貯金するのがいちばん」という考え方です。

ですから、保険に入る・入らないの目安として、毎月、決まった金額を貯金できる人は保険に入る必要がなく、貯金できない人は保険に入ったほうがいいという考え方ができます。

「高額療養費制度」でカバーできる

入院や手術となると何十万円もかかることがありますが、医療費は「高額療養費制度」という公的制度で賄うことができます。

これは1ヵ月の医療費が高額になった場合、自己負担の上限金額が決められた制度。

上限金額を超えた分は、申請すると戻ってきます。

平均的な所得の人だと、8~9万円程度の自己負担で済みます。

ですから、病院から50万円の請求がきても、高額療養費制度を利用すれば、8~9万円程度の出費で済むということ。

おすすめの方法は、入院が決まったら、加入する健康保険に「限度額認定証」を発行してもらうこと。

そうすれば、のちの申請で戻ってくるのではなく、病院窓口で支払うお金が最初から自己負担の上限金額で済みます。

会社員なら「傷病手当金」が受け取れる

会社員の場合、「疾病手当金」という保障制度があります。

病気やケガで会社を4日以上休んだときに、4日目から給料の3分の2が支給される制度です。

この制度は入院だけでなく、自宅療養でも支給されます。

入院1日目からすぐ使えるタイプが主流

以上の2つの制度があるため、病気やケガに備え過ぎる必要はないといえるでしょう。

確かに、入院給付金は多ければ多いほど助かりますが、その分、保険料も高くなります。

医療保険に入るなら、入院給付金の金額よりも、入院1日目から支給されるかどうかをポイントにしたほうがいいかも。

というのは、いま入院日数はどんどん短くなってきているため、「入院4日目から」などと制限がついたものだと、結局もらえないケースが多いのです。

これからの医療保険は、日帰り手術や一泊入院でも給付金がもらえるタイプがおすすめです。

「がん保険」には入る?入らない?

日本人の2人に1人が、生涯のうち「がん」と診断されるといわれています。

そのため、がん保険は人気がある商品です。

がん保険は、その名のとおりがんになったときに手厚い保障が受けられる保険です。

がんと診断されると「がん診断給付金」として一時金が支給されます。

がんの治療には、保険適用外の先進医療などお金がかかります。

また、抗がん剤治療や放射線治療などは通院で行うこともあるため、入院給付金はもらえません。

ですから、がんのリスクに備えたい人は、加入を考えてもいいかもしれませんね。

入院に備える貯金額はいくら?

医療保険に入らず、貯金で備えたいという人も多いでしょう。

では、どのくらい貯金があれば安心できるかというと、一般的には100万円~200万円といわれています。

ただ、この金額は仕事を休んでも「傷病手当金」がもらえる会社員の場合です。

フリーランスや自営業の人は、休んだ分だけ収入がなくなってしまいます。

会社員以外の人は、さらに大きな備えが必要になります。

保険に入ったほうがいいタイプ

以上のことをまとめると、医療保険に入ったほうがいい人は次のようなタイプの人といえるでしょう。
 
 
 
 
 

□フリーランスや自営業で収入ストップに備えたい
□毎月きちんと貯金できない
□まとまった入院費が払えない
□長期入院や繰り返しの入院に備えたい
□個室など手厚い待遇を受けたい
□万が一のときの安心を買いたい
□家系的に「がん」が心配

不安を煽るセールストークに注意!

保険に入るか入らないか決めていないのに、保険の勧誘をされることがあります。

そのとき気をつけたいのが、即決しないこと。

保険外交員のなかには、不安を煽るセールストークをする人もいます。

惑わされないことが肝心です。

また、保険に入る場合でもいきなり高額な商品ではなく、必要最低限の保障を選ぶのがおすすめです。
 
 
※本コラムは筆者の独断に基づき執筆されたものです。内容を保証したり、これらの情報によって生じたいかなる損害についても当社および本情報提供者は一切の責任を負いません。

公開日:2018年5月17日
 
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